主な経歴

慶應義塾大学経済学部卒業、米国ワシントン大学経営大学院留学（ファイナンス論専攻）、千葉商科大学大学院博士課程政策研究科卒業。博士（政策研究）。日本銀行勤務（1983年～1999年）、経済協力開発機構勤務（1991～1994年）を経て、スイス系金融機関で日本経済分析の取りまとめ（1999年～2022年）、副会長（2017年～2022年）を歴任。米国環境系NGO代表（2023年～2026年3月）。

専門分野

理論経済学（厚生経済学）、金融・財政政策論、日本経済・世界経済分析、金融市場分析、実践的経営論、環境経済学

担当科目

経済と経営、経済学、経営学、国際関係論

主要研究テーマ

金融緩和と財政拡張の経済効果、日本の財政赤字・政府債務の持続性、家計貯蓄の過剰性、高齢化の経済効果、株式・債券市場の変動性分析、太陽黒点循環分析

主要研究業績

『日本経済の長期停滞と財政・金融政策の限界』（2011年9月、博士号学位論文）
『財政の維持可能性とマネタイゼーション』（2010年10月、CUC Policy Studies Review 27）
『量的緩和政策に関する考察』（2009年10月、CUC Policy Studies Review 24）
『新・家計消費論－高齢化が支える都市部消費』（2011年12月、NIRA研究会報告書）
『高齢化は脅威かー鍵握る向こう10年の生産性向上』（2009年11月、NIRA研究会報告書）
『家計に眠る過剰貯蓄』（2008年11月、NIRA研究会報告書）
『日本の金融市場調節方式について』（1988年12月、日本銀行金融研究第7巻第4号）
『わが国の債券先物市場について』（1988年12月、日本銀行金融研究第7巻第4号）
『債券利回りの変動要因についてー日米比較の実証分析に基づく期待理論の再検討』（1987年7月、日本銀行金融研究第6巻第2号）

教員著書紹介

孤独な日銀（講談社現代新書、2014年1月）
日本は赤字国家に転落するか（日本経済新聞出版、2012年12月）
消費税か貯蓄税か（朝日新聞出版、2012年12月）
危機は循環する（NTT出版、2011年7月）
世界ソブリンバブル衝撃のシナリオ（朝日新聞出版、2011年1月）
世界金融・経済危機の全貌（共著、慶應義塾大学出版会、2010年11月）
マネーサプライと経済活動（共著、東洋経済新報社、1996年10月）

教育・研究に対する考え方

教育について：社会科学系大学院博士課程が講義対象とする学術領域のうち実社会への応用性が特に高いものを抽出し、理解を得るまで懇切丁寧に教えること、データ分析と考察に力点を置き、汎用性の高い実証分析者を養成すること、をモットーとする。
研究について：経済や経営に関する現象・事象について因果関係の究明に全力を注ぎ、満足のいく原因の特定化に至るまでは心血を注ぎ、妥協しない。分析の過程では、多角的な視野に立ち、一見無関係に見える事象にも注目する。