仕事紹介

健康科学大学では、医療・福祉の分野で活躍できる専門家を育成します。
全ての学科でそれらに関わる国家資格受験資格が取得でき、卒業生は資格を生かしながら幅広く社会で活躍しています。

チーム医療について

チーム医療とは、従来、医師が中心となっていた医療を、職種の異なる医療に従事する専門家が、お互いの専門性を発揮し、スムースに連携していく、患者さまを中心とした医療のことです。チームは、医師・看護師・薬剤師・理学療法士・作業療法士・社会福祉士・管理栄養士・検査技師・放射線技師・事務など多職種で構成され、それぞれが対等の立場でお互いの意見を尊重し、一人ひとりの患者さまの状態や状況に合わせ、質の高い医療を提供することを目的としています。

本学では専門的な知識や技術を身につけることはもちろん、多職種のスタッフと協働しながら患者さまのケアができるよう、コミュニケーション能力向上のための指導にも力を入れています。


本学で養成する専門家イメージ

理学療法士

障害をもった方の運動機能を最大限に引き出す専門家

 

【必要な資格】
理学療法士国家資格

【目指せるの活躍の場】
・医療機関(総合病院・リハビリテーション病院・整形外科病院など)
・福祉関係(特別養護老人ホーム・社会福祉協議会・デイケアセンターなど)
・保健関係(保健所・健康増進センター・地方自治体など)
・スポーツ関係(スポーツクリニック・スポーツ施設・アスレチック施設など)
・一般企業(医療機器メーカー・福祉機器メーカーなど)

身体に障害のある人の基礎的運動能力の回復を目的に、運動・指導を行う専門家です。業務内容は「理学療法士及び作業療法士法」により、医師の指示のもとに、身体に障害のある方に治療体操などの運動を行わせたり、電気刺激、マッサージなどの物理的手段を加えたりして、主にその基本的運動能力の回復を図ることと定められています。人間の身体の構造や運動メカニズムを知り、一人ひとりの患者さまの状態に合わせた治療を考え、機能の改善や維持を図る。さらに社会復帰するまでのさまざまな援助を行うのが、理学療法士の役割です。

仕事内容

理学療法士は、整形外科、リハビリテーション科、脳外科、神経内科など診療各科の医師からの指示に基づき、患者さまに対しさまざまな評価(検査)をします。そしてこれらの結果をもとに、他の医療スタッフと協議し合いながら治療計画を立て、それに沿って理学療法を行っていきます。

理学療法には、マットや平行棒などを用いながら、歩行運動、筋力増強運動などを行う「運動療法」や水治療法、温熱・寒冷療法、電気・光線療法などを行う「物理療法」などがあります。

また、病院や施設で患者さまの機能回復に努める以外にも、退院した高齢者や障害者の家を訪問し、家族や介護者へ具体的な介護方法を指導する、地域の保健センターやデイサービスセンターなどで健康指導を行うなども理学療法士に求められている役割の一つです。

現状と展望

当初、理学療法は整形外科を中心に行われていましたが、その後脳卒中などの神経系の疾患にも行われるようになり、現在では糖尿病症や高血圧、心臓病など内臓・代謝系の疾患も対象として行われています。また、2000年の介護保険施行後は、介護保険においてもリハビリテーションが提供できるようになっており、通所リハビリテーションや訪問リハビリテーションなどが行われ、健康増進分野を含め活動の範囲は広がっています。

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作業療法士

日常生活で行う作業活動を通じ、障害のある方の心身の回復と自立生活への支援を行います

【必要な資格】
作業療法士国家資格

【目指せるの活躍の場】
・身体の障害に関わる(病院・リハビリテーションセンターなど)
・精神の障害に関わる(精神科病院・精神障害者社会復帰施設など)
・お年寄りに関わる(療養型医療施設・老人保健施設など)
・発達期の障害に関わる(小児病院・総合養育センター、特別支援学校など)

治療や訓練により失われた機能を回復させ、患者さまの一日も早い社会復帰を促すのがリハビリテーションであり、この中心を担っているのが作業療法士・理学療法士です。理学療法士が患者さまの基本的動作能力の回復を目的としているのに対し、作業療法は応用的動作能力または社会的適応能力の向上が最大の目標となります。そのための手段として、障害のある方の精神的・身体的状況および社会的状況を考慮し、最も適した作業活動が選ばれます。

仕事内容

患者さまは身体的な障害をもつ人、精神的な障害を持つ人など症状が異なり、対象年齢も幼児から高齢者までさまざまです。このため作業療法士は、身体的な障害を持つ人に対しては身体機能回復のための訓練を、また精神的な障害を持つ人に対しては精神機能の回復をまざす作業療法を行うなど、患者さま一人ひとりに対し適切な治療や訓練を施して行かなければなりません。具体的には、

①日常の生活動作
食事、排泄、入浴、衣服着脱、洗濯、料理、習字、自動車運転など
②徒手による動作
体操、バランス訓練、筋力回復訓練、感覚知覚回復訓練など
③生産・職業
ワープロやパソコン、レタリング、印刷、農耕、園芸など
④趣味・レクリエーション
楽器演奏、スポーツ、ゲーム、カラオケ、囲碁、将棋、俳句、ダンス、演劇など
⑤手工芸
絵画、銅・革・竹細工、人形作り、陶芸、木工、彫刻、編み物や織物、刺繍、押し絵など

これらの動作訓練を行うことにより、応用的な力の獲得をめざし、社会生活への適応を図っていきます。また、職場への復帰を手助けするため、持続性や作業習慣の定着、対人関係の向上などといったことも作業療法士の仕事に含まれます。

さらに作業療法士の仕事は、患者さまの応用的動作能力や社会的適応能力を高めることが大きな目標となります。そのため、理学療法士をはじめ、他の専門スタッフとも協力して、実際に患者さまの家庭を訪問し、浴室やトイレなど室内における改善点を指摘する、家族との相談面接を行う、職場を訪問し職場環境の調査を行う、機能回復を助けるための各種道具を考案・製作するといった業務も仕事に含まれます。

現状と展望

作業療法士の活躍の場は主に、一般総合病院、精神科病院、リハビリテーションセンターなどの医療機関や、老人保健施設、肢体不自由児施設、養護施設、身体障害者更生施設などの福祉関係機関があります。

リハビリテーションの対象となる障害は、これまで身体障害と精神障害に分けて考えられていましたが、高齢化に伴い、これらの障害を同時に持つ重複障害も増加しています。このため、日常生活動作を通じて機能の改善や維持を図ると同時に、患者さまの心のケアも担う作業療法士の需要は、今後ますます高まっていく事が予想されます。

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社会福祉士

地域に必要なネットワークを構築し、相談援助を通じて利用者およびその家族などの生活と権利を擁護する、福祉のスペシャリスト

【必要な資格】
社会福祉士国家資格

【目指せるの活躍の場】
・医療機関(医療ソーシャルワーカー)
・社会福祉協議会  ・行政(県、市町村など)
・障害者施設 ・高齢者施設 ・子ども家庭支援施設
など

仕事内容

社会福祉士は、一般的に「ソーシャルワーカー(SW)」と言われ、障害のある方やそのご家族等の相談にのり、制度やサービスを活用しながら社会的に自立するための助言・指導を行います。その中で、最も重要で、かつ日常的に行われるのが相談援助業務です。

具体的には、利用者の相談にのり、必要なサービスの情報を提供し、具体的な利用のための支援を行います。利用者がどのような生活上の困難を抱え、どのような福祉サービスが必要とされているかを見極め、利用者自身が生活上の課題の解決にあたれるよう、社会的に活動できる力を高めていくような支援を行います。また、社会福祉施設の運営管理など福祉サービスのマネジメント、市町村地域福祉計画の策定への参画など、社会福祉士が手がける仕事の範囲は非常に幅広いものになっています。

例えば、相談機関の社会福祉士の場合は、来所者の相談を受けることから始まります。来所者の話を傾聴し、問題点・課題点がみえてきたら優先すべき問題から具体的な支援方針を決定の上、必要に応じて各家庭を訪問します。福祉事務所などの相談機関を訪れる人々は日常の生活が困難なだけではなく、心理面での支援が必要な場合も多く、この支援も社会福祉士の大切な仕事になります。

現状と展望

社会福祉士の職場は、①老人福祉施設や知的障害者援護施設、児童福祉施設、身体障害者更生援護施設などの核施設、②行政機関、③保険・医療機関、④教育機関、⑤社会福祉協議会、⑥地域包括支援センター、⑦民間企業やNPO法人、⑧独立開業など。このほか最近では労働や司法領域(刑務所・矯正施設等)などでも社会福祉士が配置され、活躍の場はますます拡がっています。

最近の動向として注目しておきたいのが⑧で、「独立型社会福祉士」事務所などを開業するという道です。業務内容は、上記の①~⑦のそれぞれの職場との連携・共働を基本としていて、たとえば、成年後見制度や介護保険に関すること、NPO法人や社会福祉法人の行う福祉サービスについての第三者評価に関すること、大学や専門学校における非常勤講師や実習指導など多岐にわたっています。

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精神保健福祉士

精神に障害のある方の社会復帰に関する相談に応じ、助言・指導・日常生活への適応のために必要な訓練や援助を行う

【必要な資格】
精神保健福祉士国家資格

【目指せるの活躍の場】
・医療機関(精神科病院、総合病院の精神科など)
・福祉行政機関(市町村、保健所、精神保健センターなどの行政機関)
・生活支援施設(地域活動支援センター、入所支援施設など)
・就労関連施設(就労支援施設、復職支援関連施設など)
など

精神保健福祉士とは

精神保健福祉士は、精神科ソーシャルワーカーという職種がベースになっており、一般的に Psychiatric Social Worker(PSW)と呼ばれています。21世紀は心の時代とも言われ、学校や企業をはじめ社会全体でメンタルヘルスに関心が高まっています。しかし、心の病を負ったためにさまざまな障害を抱えた人々(精神障害者)に対する理解や社会復帰・社会参加の支援体制は、まだまだ十分とは言えません。精神障害者は入院する人が多く、社会的要因もあって入院期間が長期にわたる傾向が強いため、以前から社会復帰の促進が大きな課題になっていました。そこで、精神障害者の社会復帰に関する相談援助業務に従事している人の資質向上や業務適正化を図り、精神障害者やその家族が必要な援助を受けることができるようにするため、1997年、精神保健福祉士という国家資格が制定されました。

仕事の内容と活躍の場

精神保健福祉士の仕事は、精神障害者の社会復帰に関する相談に応じ、助言、指導、日常生活への適応のために必要な訓練や援助を行うことです。

活動の場は幅広く、①精神科病院、②総合病院の精神科、③精神科診療所、④精神科デイケア、⑤保健所、⑥精神保健福祉センター、⑦障害福祉サービス事業所、⑧市町村、⑨その他(小規模作業所など)がありますが、仕事内容は職場ごとに少しずつ異なります。

●精神科医療機関の精神保健福祉士の場合
医療機関での仕事は、相談室などでの相談活動が中心になります。患者さまやご家族の相談に応じ、医療の受け方や医療サービスの内容などを説明し、本人や家族の不安を和らげながら、生活環境や心理的・社会的な問題を把握し、受信へと繋げていきます。入院中には患者さまと医師・看護師などとの調整、患者同士や家族との関係調整、経済的問題への対応などを図り、退院に向けて生活環境の整備、障害福祉サービスなどの紹介、日常生活の訓練、関係機関との調整などを行います。

●障害者支援施設などの精神保健福祉士の場合
障害者自立支援法の施行により、精神障害者の就労移行支援、就労継続支援や地域活動支援センターなどの“日中の活動の場”とグループホーム・ケアホームなどの“住まいの場”を組み合わせることによって、その人のニーズに合ったサービスを提供していくことができるようになりました。
その中で、精神保健福祉士が中心となって、地域社会の中でその人なりの社会参加や社会復帰の実現に向けたさまざまな支援活動、必要な情報提供を行っています。

●保健所・精神保健福祉センターの精神保健福祉士の場合
保健所は、地域住民の精神の健康に関する第一線機関です。保健福祉法に基づき、相談業務と事業の企画運営などに携わります。相談業務では、精神に障害を持つご本人や家族からの相談を受け、早く医療機関につないだほうがいいのか、訪問しながら様子を見た方がいいのかなどの判断をしながら、適切な支援をします。

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